広報こしがや

Ｑ子どもが学校検診で視力低下を指摘されました。また、色覚異常の疑いも指摘されました。とても心配です。 Ａ学校検診で視力低下を指摘されたら、まず、本当に視力が低下しているのか眼科で視力検査を受けて確認してください。学校検診では短時間に大勢の生徒が検査されるために正確ではありません（人間ドッグなどで異常の疑いがでた後に、精密検査を受けるのと同じです）。 診察の結果、病気による視力低下であったならば、病気の治療を受けてください。弱視であった場合には、治療開始は早いほどよく、高学年になると手遅れです。そのため、幼稚園や小学校低学年で初めて視力低下を指摘された場合には、なるべく早く眼科を受診してください。 幸い痛気ではなく、近視・乱視等の度の問題での裸眼視力低下であれば、ひと安心です。勉強や運動や日常生活に不自由するようなら、メガネの処方をしてもらってください。また、コンタクトレンズを装用する場合は、きちんと定期検査を受けながら使用してください。 読書やコンピュータ操作等の近業が多い現代社会では、多少の近視があった方が、人生の後半（老眼がでる40代から）で便利だと思います。 色覚異常の疑いを指摘されたら、実際に色弱があるのか検査を受けてください。最近ではストレスによる心因性色覚異常の子どもも増えています。 検査の結果、子どもが色弱であった場合、大変心配する親が多いのですが、色弱は遺伝性の体質ですので生涯、悪化も改善もしません。もちろん、治療は不要です。 信号の色が解れば自動車免許証もとれますし、色覚異常者に村する受験制限を行っている大学も現在ではごくわずかになっています。また、制限のある国家試 験・資格試験（警視庁警察官、航空管制官、薬物劇物取扱責任者、オートレース選手、など）は、いくつかありますが、それも少しずつ緩和される傾向にありま す。将来、仕事を選ぶ時に色の区別が苦手なことを思い出して、自分が不利益を被らないように、微妙な色の区別を要する仕事を避ければよいでしょう。 色覚異常は、それほどまれなものではありません。わが国での色覚異常者の割合は、男性では22人に１人、女性では５００人に１人くらいです。